オンラインカジノは、インターネットを介して行われるため、胡散臭く思われる方も多いでしょう。むしろ胡散臭いと思うのが当然です。
多くの方が思うのは、「オンラインカジノはインチキではないのか」、「もしインチキではないにしても、情報が漏れることはないのか」、「インチキでもなく情報が漏洩されることはないにしても、オンラインカジノは適法なのか」ということです。
ここでは、オンラインカジノの公平性、機密性、適法性について説明させていただきます。
オンラインカジノで使用されるソフトウェア自体が分からないため、胡散臭いとお思いになられる方も結構多いと思います。
確かに、一部、公正でないソフトウェアがあるようです。しかしながら、大手のソフトウェアを使っているところはまず大丈夫ですし、マイナーなソフトウェアでも顧客が多くて長続きしているカジノは大丈夫でしょう。
もし不正であれば、プレイした人たちが二度とプレイしなくなるので、すぐにそのカジノは閉鎖に追い込まれるからです。
第三者の認証も経て、優良とされるソフトウェアのうち、管理人が推薦するのは、やはり最大手のマイクロゲーミングです。数多くのサイトで優良と評価されるオンラインカジノが多く使っています。
マイクロゲーミングはライセンス料が他のソフトウェアの2倍以上と非常に高価であるため、きちんとした経営基盤を持っていないオンラインカジノは使用できません。
また、万が一、カジノが閉鎖に追い込まれた場合でも、今まではマイクロゲーミングがプレイヤーのアカウント残高を保証しています。素晴らしいと思います。
最近は、オンラインカジノサイトやオンラインポーカーサイトを監視するNPO(非営利団体)も組織されています。詳しくは、「オンラインカジノの監視機関eCOGRA(イーコグラ)」をご覧願います。
オンラインカジノで最初の払い戻しを受けようとする場合(あるいはアカウントを登録してすぐの場合)、身分証明書・直近の公共料金請求書(現住所確認のため)のコピーを請求されることがほとんどです。また、クレジットカードを使用して入金した場合、クレジットカードの表裏のコピーも請求されます。
オンラインカジノ側のセキュリティチェックがたいへん厳しいので、これらの提出はやむを得ません。なぜなら、オンラインカジノ側は、プレイヤーがインチキしていないかどうかチェックしなければならないからです。
残念ながら、不正にクレジットカードのチャージバックを行ったり、また中には他人になりすましてアカウントを登録してサインアップボーナス(ウェルカムボーナス)を奪取しようとするプレイヤーが一部存在するのです。
そのため、身分証明書や公共料金請求書のコピーをオンラインカジノに送るのは避けられないことなのです。
といいますか、請求されたら即座にファックスまたはスキャンして添付ファイルで送るべきです。そうしないと払い戻しをしてもらえなくなります。
問題は、機密が守られるかどうかです。このことについては、優良カジノであれば全く問題ないといってよいでしょう。
管理人は数多くのオンラインカジノに上記書類を送っていますが、今のところ優良オンラインカジノに関しては情報が漏洩したことは一度もありません。
ただし、問題のあるカジノですと、すぐに情報が流出しますで、カジノの選択は非常に大切となります。
情報が流出するといいましてもメールアドレスくらいですが、どこでもよいからプレイするということはやめておいた方が無難です。いつどんな情報が流出するとも限りませんから。
結論を申し上げると、合法か違法か、どちらかはっきりしないのが現状です。詳しくみていきましょう。
まず、オンラインカジノ自体は、マルタ島、英領ジブラルタル、アンティガ等のカリブ海諸国などで(税金が安いためです)、各国政府が発行しているライセンスを得ています。ですので、オンラインカジノ自体は完全に合法な存在です。
問題は、日本国から賭けることは、合法なのか違法なのかということです。
違法行為であれば、罪刑法定主義の建前から、当然なんらかの法律に構成要件が記載されてます。
調べたところ、該当するとすれば刑法185条(単純賭博罪)または刑法186条1項(常習賭博罪)です。
刑法186条2項(賭博場開張等図利罪)は賭場を開かない限り適用されません。では、刑法185条に該当するかどうか考えましょう。
刑法185条にはこう書かれています。
「賭博をした者は、50万円以下の罰金又は科料に処する。ただし、一時の娯楽に供する物を賭けたにとどまるときは、この限りでない。」
ただし書きは、たとえば、お正月とかにお菓子とか果物を賭けて、すごろくをした場合とかが当たると考えられます。賭け麻雀は、ケースバイケースで、微妙なところと思われます。
長くなりますので、詳しくは「オンラインカジノを日本国でプレイした場合」で紹介させていただきます。
オンラインカジノ宣伝サイトによっては、弁護士の意見として「違法ではない」とする意見を掲載しているところもありますが、まず本当に弁護士の意見がどうかは怪しいところです。
次に、仮に、本当に弁護士の意見だとしても、それを信頼したところで、刑法上は「法律の錯誤」は認められません。
つまり、もし違法だとすれば、責任阻却はされずに、賭博罪がきっちり成立してしまうのです。
以上、曖昧な結論になってしまいましたが、今のところいえるのは、事実として、オンラインカジノをプレイして捕まった人はいないということです(というか困難であると思います)。
だから、大手を振ってプレイしてよいということにはもちろんなりませんが。
結局、厳しいようですが、最後は自己責任でプレイするしかないようです。